グローバル調査: 世界規模のパンデミックの中で必要とされる組織のアジリティ
世界規模の調査である「組織全体におけるアジリティ: デジタル分野での成長を推進する鍵」の第 2 弾では、パンデミックが発生したことにより、組織の中で適切に実行できていることは何か、またどこに改善の余地があるかについて、世界中のビジネスリーダーが徹底的に見直す必要に迫られている現状が浮き彫りになりました。
世界規模の調査である「組織全体におけるアジリティ: デジタル分野での成長を推進する鍵」の第 2 弾では、パンデミックが発生したことにより、組織の中で適切に実行できていることは何か、またどこに改善の余地があるかについて、世界中のビジネスリーダーが徹底的に見直す必要に迫られている現状が浮き彫りになりました。
2020 年初頭、この先 1 年の見通しについてはさまざまな情報が溢れていましたが、専門家であっても正しい予測をすることはできませんでした。実際のところ、誰もが将来どころか現在の組織の内情に目を向ける必要に迫られています。世界規模の調査である「組織全体におけるアジリティ: デジタル分野での成長を推進する鍵」の第 2 弾では、デジタル分野での成長を促進するために、組織の中で適切に実行できていることは何か、またどこに改善の余地があるかについて、世界中のビジネスリーダーが徹底的に見直す必要に迫られている現状が浮き彫りになりました。
2020 年の 6 月下旬から 8 月初旬にかけて、上級エグゼクティブ (経営幹部またはその直属の部下) 1,024 人を対象に実施されたこの調査では、デジタル分野での成長を加速するための取り組みはもはや避けて通れないという点で概ね一致しました。また、俊敏かつ効果的にチャンスを捉えるアジャイルな組織であることがこれほどメリットとなったことはありませんでした。
実際、2019 年の調査との最も大きな違いは、デジタル収益源 (T シャツの販売促進から、クラウドでの他社ビジネスのホストに至るまで、デジタル技術を使ったあらゆる取り組み) の成長がこれまで以上に重要になるという点でした。3 分 の 1 以上の会社が、3 年後には収益の 75% 以上がデジタル製品やサービスによるものになると予測しています。同様の予測をしていたのが 10 社中 1 社のみであった 2019 年の調査から、その割合は実に 3 倍に跳ね上がっています。
デジタル収益源が今後伸び続けるという予測がある一方で、そのゴールに辿り着くためには、荒波の中に沈まないようにしなければなりません。そのために、私たちが「ファスト レスポンダー」と呼ぶ企業の後に続く必要があります。「ファスト レスポンダー」とは、今回の調査の結果、COVID-19 のパンデミックがもたらした最大級のビジネス危機に対して最も迅速に対応したと認められた企業です。
パンデミックに際して、企業が将来性のある収益源、事業運営、人財を確保するための革新的な方法を模索する中、アジリティのためのビジネス ケースが注目を集めました。パンデミックにいち早く対応した企業は、その他の企業と比較して、データへのアクセス性を確保したり、部門の壁を取り払ったコラボレーションを推進したりするなど、アジャイルな取り組みを行っている傾向が強いことがわかりました。
詳しく見てみましょう。調査では、会社がスピードと規模の両面において COVID-19 パンデミックに対応する態勢が整っているかについて質問しました。この質問に対する回答は 2 つのグループに分かれました。「ファスト レスポンダー」(73%) と「スロー レスポンダー」(27%)です。さらに、ファスト レスポンダーはデジタル トランスフォーメーションの取り組みにおいて、常に少なくともやや先を行っていることがわかりました。計画的にせよ、必要に迫られたにせよ、これ程までに多くの会社が突然の危機に対処できていたことに勇気づけられる思いでした。そして重要なのは、ファスト レスポンダーとスロー レスポンダーの違いは領域によっては非常に小さなものですが、ほんの小さな前進が極めて大きな違いを生むということです。
この他にもファスト レスポンダーには以下のような共通点があります。
ただし、誤解のないように付け加えると、ファスト レスポンダーにとっても、パンデミックは想定外の出来事でした。つまり、ファスト レスポンダーの優れた点は迅速な方向転換であって、必ずしも危機への備えではないということです。調査対象となったビジネスリーダーの圧倒的多数 (84%) がパンデミック発生時のリモートワークへの移行が困難であったことを報告しています。また今年の調査では、世界中のさまざまな業界のビジネスリーダーにインタビューを行いました。インタビューを受けたリーダーの多くは、パンデミックによって新たに発生したさまざまな優先事項を調整する一方で、デジタル化推進のタイムラインを早める必要に迫られたと語っています。
重要なのは、ファスト レスポンダーとスロー レスポンダーの違いは時として非常に小さなものですが、ほんの小さな前進が極めて大きな違いを生むということです。
2019 年の調査では、組織的にアジャイルである企業の主な特徴とデジタル化への取り組みを成功させる道のりについて確認しました。デジタル収益源を着実に開拓し、デジタル イノベーションを実現し、外的な市場の変化にスピードとアジリティをもって対応する上で、アジャイルな組織の方が有利であることがわかりました。
2020 年の調査では、成功に必要であるとされるアジャイルな能力を企業はどのような方法で取り入れているかを解明し、これを変革の途上にある組織にとってのロードマップとしてもらおうと考えました。その方法として以下の 6 点をあげます。
つまり、アジリティとは変化し続ける世界で迅速かつ生産的に対応できる能力であり、もはや「あるに越したことはないもの」ではなく、誰もが必ず身につける必要がある不可欠な能力なのです。
次回のブログでは、今年の全般的な調査結果をさらに深堀りし、世界的なパンデミックから学んだ厳しい教訓と、それに対してビジネスリーダーと企業が示したすばらしいレジリエンスの例をさらに詳細に検討します。
組織のアジリティを高めるための最新のロードマップについては、こちらからご覧になれます。現状の組織のアジリティのレベルに関係なくご活用いただけます。また、Conversations for a Changing Worldへのご登録もお忘れなく。こちらでは今回の調査からわかったことやその他の研究報告、またお客様から得た知見などを紹介していく予定です。
さらに読む
最高情報責任者 (CIO) や IT リーダーは、仕事の未来に対応できる、社外ワークフォースの人財戦略の構築に必要なことについて、有益なインサイトを持っています。
人工知能 (AI) や機械学習 (ML) などのテクノロジーは、財務リーダーが人財を保持し、会計の自動化を実現し、企業価値を創造する上で重要な役割を果たすようになります。Workday の最高会計責任者兼バイス プレジデントである Philippa Lawrence が、自身が予見する未来について語ります。
Workday では、プラットフォームの中核に人工知能(AI)と機械学習(ML)を組み込んで、他に類を見ないビジネス適応力と競争力をお客様に提供しています。その詳細について解説します。