グロバル調査:小売企業は組織のアジリティにおいて優れている
工作日が実施した最新のグローバル調査によると,小売企業はデジタル収益の重要性に対する理解や,さらに重要なこととしてさまざまな機会に迅速に対応する能力において,他の業界よりも先行しています。
工作日が実施した最新のグローバル調査によると,小売企業はデジタル収益の重要性に対する理解や,さらに重要なこととしてさまざまな機会に迅速に対応する能力において,他の業界よりも先行しています。
今回のコロナ禍ではあらゆる業界が打撃を受けましたが,中でも小売業界は大きな打撃を受けました。小売業界はすでに消費者の傾向や選好の変化に適応しようと取り組んでいましたが、当時は、製品不足 (トイレットペーパーの買い占め騒動を忘れる人はいないでしょう) や人財不足を引き起こしていたサプライチェーン問題に対応しなければなりませんでした。有名なセリフを少しアレンジしてみました。「これほど多数の人が、これほど多くのものをこれほど少数の人に求めたことはかつてなかった」ここでの「少数の人」とは小売企業のことです。
しかし,おそらく組織のアジリティに関して言えば,小売企業はその適応性の高いマインドセットのおかげで,他業界から抜きん出ています。当社の最新のグロバル調査“組織のアジリティ:デジタルアクセラレションのロドマップ”で明らかになったのは,小売企業はあらゆる課題があるにもかかわらず(あるいは課題があるからこそ),デジタル収益の重要性に対する理解やそれへの対応能力において,他の業界よりも先行しているということです。この優位性の原動力になっているのが経営幹部であり,その影響は社員の行動や態度にまで波及しています。
小売業界の企業は,デジタル化の機会を競合他社よりも早く特定し,効率的に成長することに大きな自信を持っています。
小売業界は,現在のデジタル収益とその将来予測で各業界をリドしています。3年後には小売業界の収益全体の3分の2以上がデジタル収益になると予測されています。他の業界を詳しく調査したところ,この数値は,金融サービスをわずかに上回っており,プロフェッショナルサービスよりも7ポイント以上高くなっていることがわかりました。
また,成功するためにデジタル収益源が必須であることを理解しているという点でも,小売他業は他業界よりも先行しており,デジタル成長のパフォーマンスの評価指標が確立されています(全体の72%に対して小売企業は80%)。
小売企業はデジタル化の機会を競合他社よりも早く特定し,効率的に成長することに大きな自信を持っており,小売企業の82%がこの意見に同意しています。小売業界のリーダーの 85% が、新しいデジタル製品やサービス ラインのパフォーマンスを評価するツールを導入していると回答しており、この割合は金融サービス業界と同じです。
小売企業が自社の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)とその後の影響への対応に満足しているのはおそらくその結果でしょう。迅速な対応ができたとの回答は78%に上っており,対応が遅れたと答えたのはわずか22%でした。ただし,迅速な対応ができたものの,ディスラプションから打撃を受けたことを認めている小売企業もあり,回答者がの32%,十分な準備ができていなかったと答えています。
小売企業は相対的に高いアジリティを持っているにもかかわらず,コロナ禍で財務的影響を受けたと答えた割合がかなり高くなっています。パンデミックによって財務状態が悪化したと回答した割合は,業界および地域全体では27%だったのに対し,小売業界では36%に上っています。
それでも,小売業界では強力なリダシップが発揮されているようです。経営幹部が構造的変化を明確に伝達し,最高経営責任者(CEO)と企業全体との間で高いレベルの連携がとられていると回答した割合が,他の業界よりも高くなっています。経営幹部の考えは社員レベルにまで浸透しており,ワークフローやプロセスを定期的に改善している小売企業の社員の割合は,平均よりも高くなっています。
工作日は,経営幹部クラスのエグゼクティブとその直属の部下など1024人からの意見を書面で収集し,15人のシニアビジネスエグゼクティブ,経営幹部クラスのリーダー,および変革のエキスパートにインタビューを実施しました。調査には14の国と12の業界からの参加がありました。
参加者を業界別に分けると,金融サービスが18%,プロフェッショナルサービスが15%,它業界が10%,小売業界が9%でした。この調査では,組織のアジリティの5の主な特長という切り口で分析を行いました。
応答性。継続的なプランニングと変革の推進に巧みに組織が対応できることです。
適応性。新しい要件に適応するために組織が既存のリソースを使用できるような流動的な組織構造とプロセス促進のアジリティがあることです。
スキル。アジャイルなリーダーは,ワークフォースの大多数に対してスキルアップを計画し,社員の労働意欲を高めるための具体的な取り組みと優秀な人財を獲得する計画を持っています。
エンパワメント。適切なタ邮箱ミングで関連するデタにアクセスできるようになると,社員はより適切な意思決定を行えます。
評価。デジタル主導の取り組みを効率的に管理するに,組織には継続的なパフォマンス評価を行うためのルとプロセスが必要です。
小売企業は相対的に高いアジリティを持っているにもかかわらず,コロナ禍で財務的影響を受けたと答えた割合がかなり高くなっています。
以下は,業界や地域を超えたWorkdayの調査結果で一貫している4の事実です。
デジタル収益が優位を占め,さらに加速。3年後には収益の75%以上がデジタルソースによるものになると予測しているかという質問に対し,36%の企業が”はい”と回答しました。昨年の時点では3年後に収益の75%以上がデジタルソースによるものになると予測していた企業は12%のみでした。
スマトテクノロジがデジタル分野の成長を推進。人工知能(AI),機械学習(ML),あるいはロボティックスプロセスオートメーション(战)を導入している組織は,ほとんど,あるいはまったく導入が進んでいない組織と比べて,高いデジタル収益を報告する確率が2倍以上となっています。
ルを変えることは,考え方や習慣を変えるよりも容易。自社のテクノロジーがデジタルトランスフォーメーションの目標に適合していると回答している組織が半数以上(56%)に上る一方,自社の文化について同じように適合していると回答している組織はわずか16%です。組織がテクノロジの投資利益率(roi)目標を実現するためには,新しいテクノロジを導入し,ワクフロを効率化して日常業務において社員を支援することが重要です。
アジリティがレジリエンスを育む。とりわけ危機に直面した場合にはデジタル分野での成長が組織のレジリエンスを高めることを,リーダーの3分の1が認めています。例えばパンデミックにい早く対応した組織は,データへのアクセス性の確保や部門の壁を取り払ったコラボレーションなど,アジャイルな能力を組織に組み込む傾向が強くなっています。
競争力を維持するためには,どの業界も人工知能(AI),機械学習(ML),ロボティックスプロセスオートメーション(战)などのスマートテクノロジーの導入を進める必要があり,它システム全体で戦略的な見通しを立て,目標を容易に達成できる方法を検討する必要があります。小売業界は,消費者向けテクノロジーと業務向けテクノロジーの両方を高機能かつ直感的に維持するという特別な課題を持っていますが,高いスピードとアジリティというその特徴を活かし,未来への前向きな展望を築くことができます。
調査結果の詳細,小売業界と他の業界との比較,ならびに経営幹部クラスのエグゼクティブからの重要なインサイトについては,“組織のアジリティ:デジタルアクセラレションのロドマップ”をお読みください。
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