2018 年 7 月 10 日に終了した Workday Elevate Tokyo 2018 注目セッションを動画で振り返ります。下記より、現在の日本企業が抱える経営人事の課題とそれに対する解決策について7分のダイジェスト動画でご覧いただけます。
Workday, Inc.
副会長 (Vice Chairman)
ワークデイ株式会社
代表取締役社長
明治大学大学院
グローバル・ビジネス研究科
教授
FC今治オーナー
サッカー元日本代表監督
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 特任上級顧問
Workdayを活用することで可能になる、優秀な従業員の定着、デジタル時代に対応できる従業員のスキル獲得支援、キャリア形成などについて紹介します。
半導体製造装置メーカーで世界第３位、従業員12,000名のうち約4,000名が海外従業員である東京エレクトロン様は、世界シェア第１位を目指し、従業員が持てる力を最大限発揮できる環境を整えるために、Workdayを導入。グローバル人事基盤の構築を進めています。経営戦略に沿った人財マネジメントをどのようにされているのかお話いただきました。
東京エレクトロン株式会社
常務執行役員 人事・総務・CSR本部長
長久保 達也 様
人事システムの一新は、必ずしも手放しで歓迎され、受け入れらるものではないかも知れません。導入に関わるコスト、使い慣れたシステムからの移行の手間、新システムへの不安などから躊躇されることも少なくないでしょう。導入を検討したものの、社内の説得ができず、断念する事例もあります。導入をスムーズに進めるためにIT部門はどのような交渉、調整が必要なのでしょうか。先進ユーザが語ります。
● 株式会社セゾン情報システムズ 情報システム部 部長
高橋 秀治 様
● シオノギデジタルサイエンス株式会社
IT企画部 部長
白波瀬 和裕 様
日本企業の経営層、人事部が直面している課題の一つが、グローバル人材の見える化と適材適所の人材配置です。グローバルに拡大する企業にとって、既存の日本の人事文化を反映した人事システムは足かせになっており、日本と海外で異なる人事システムを使っているという例も少なくありません。これでは、グローバル人材の最適配置、人材登用は困難です。直面する課題への解決手段として、人事システムを刷新する企業が増えています。日立製作所様、東京エレクトロン様、塩野義製薬様をお迎えし、Workday導入の背景、会社が目指す方向性についてパネルセッションで語っていただきました。
● 株式会社日立製作所
人財統括本部 HRISプロジェクト サブリーダー
安原 敢郎 様
● 東京エレクトロン株式会社
人事部長
土井 信人 様
● 塩野義製薬株式会社
人事総務部 Global HR ・労政 グループ長 理学博士
中井 康司 様
従業員は雇用主である企業や、自分たちのキャリア形成について、どのように捉えているのでしょうか。Workdayでは、これからのデジタルトランスフォーメーションに対する従業員の姿勢や順応性を認識・評価するため、日本も含めたアジア パシフィック地域における「デジタルエコノミー時代における従業員の意識調査」をIDC社と共同で実施しました。
調査の結果、日本の従業員の64%がデジタルエコノミーに対応できる適切なスキルを有していないと感じており、デジタルトランスフォーメーションに対して不安を抱えていることから、雇用主である企業は、教育機会の提供や将来に向けたキャリア形成を含めた従業員の成長支援を検討せねばならないことが判明しました。